メンタルヘルスマネジメント検定2種のお勉強30 不調が疑われた時の対応

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メンタルヘルスマネジメント検定2種の要点30回目のはじめに

不調が疑われる従業員には、状況や必要に応じて受診に結び付けることが大切です。そのために管理監督者に求められる役割と相談に乗るうえでの留意点を理解することが大切です。

管理監督者に期待される役割

管理監督者は、日常的に従業員自らの自発的な相談に対応できるようにするよう、努めることが大切です。

特に以下のような場合には、従業員から話を聞き、適切な情報を提供し、事業場内産業保健スタッフや、事業場外資源への相談や受診を促すようにすることが大切です。

  1. 長時間労働などによる疲労の蓄積が認められる場合
  2. 強度の心理的負荷を伴う出来事を経験したとき
  3. 特に個別の配慮が必要と思われる場合

管理監督者の役割

最も安全かつ効率的な解決策を選択することが求められ、一種の交通整理的役割や場合によっては医療機関への橋渡しが期待されます。

メンタルヘルス不調の相談に対して、管理監督者だけで対応することは危険なことであり、この問題に対して利用可能な資源や人材を有効に活用する必要があります。

 

相談にのるうえでの留意点

相談にのる時には以下の点に留意する必要があります。

  1. 相談の内容を正確に理解するため、先入観を捨てて中立性を保つこと
  2. 自分固有の価値観や人生観を相談者に押し付けないこと
  3. 相談者と一緒になって怒ったり興奮したりしないこと
  4. 管理監督者は専門の診断や治療に繋げることに抵抗感を感じる傾向がありがちですが、必要な資源を有効に活用するよう努めること
抵抗の3つの理由
抵抗の理由必要な考え方
精神科への受診を勧めることや精神疾患を疑うことに罪悪感がある勧めるのは本人のためである
相談に行くように勧めることに抵抗を感じる(頼りない、冷たいと思われたくない)相談の目的は相談者の抱える問題を解決するためである
相談者が精神科への受診に強く反発したり抵抗する本人のために受診を勧めているのにも関わらず激しい抵抗のある場合は、受診の必要性が裏付けられたと考える

 

アドバイスの与え方

  1. 精神医学の専門家ではない管理監督者が、病気や治療に関して助言をすることでトラブルになることもあります。
  2. 「薬に頼るのは良くない」「気の持ちようでなんとかなる」「根性で頑張れ」などという助言は治療の妨げになります。
  3. 安易に主治医を変えるような助言は避けるべきです。

 

メンタルヘルス不調の兆候がみられる従業員への対応

  1. 精神科や心療内科の受診をさせないと、管理監督者自身や企業の安全配慮義務違反につながりかねず、治療が遅れることで、本人や周囲のひとを更に苦しめる結果にも結び付きます。最悪のケースでは本人の自殺などに至る危険性もあります。
  2. 本人自らが治療を望まない場合であっても、メンタルヘルス不調と思われる理由により、正常な労務提供ができていない場合は、原則として治療に繋げる必要があります。
  3. 本人が受診理由を理解しないままでは治療は進まないので、受診を勧める理由について説明する必要があります。

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